文科省の令和４年度の調査結果：公立小中学生の児童生徒の8.8%に発達障害の可能性
R4年12月13日に文科省から発表された調査によると、通常学級に通う公立小中学生の児童生徒の8.8%に発達障害の可能性があることが明らかとなりました。35人学級ならば、１クラスに３、４人が読み書き・計算・対人関係などに困難があるという調査内容です。そして、「特別な支援教育の知識がある教員が少なく、適切な支援ができていない可能性がある」そうです。発達グレーゾーンまでも含めるとその数はさらに増える可能性もあります。インクルーシブな教育を目指す上で、教育の枠組みそのものを変えていくことも求められていますが、一つの教室の中で、誰も取り残されずに学ぶ環境を作ることにはたくさんの課題があります。私たちは、発達心理学の専門性に基づいた学習を通した支援で、そのような子どもたちが自信を持って、自分にあった学びができる環境を提供しております。子ども一人ひとりの特性を大切にし、今必要な学びの課題を見つけて、これからの社会で生きるために必要な学びの土台作りのサポートを提供してまいります。
文科省発表の「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果（令和４年）について」はこちら